Pitons Media Group、異国間の文化の違いを熟知
日本企業の米国での広告展開に効果
日本企業の米国進出において、事業を成功させるためのキーとなる米国での広告戦略。価値観や生活スタイルも違う国で、どこに、どのような広告を打てば響くのか。
「Pitons Media Group(PMG)」は、そんな疑問に応える広告会社だ。主に米国での屋外広告の展開計画を提案し、店舗看板や印刷物などの制作も請け負う。米国業者と日本企業の間に立ち、よりよい広告効果につなげるアドバイスをする。
「例えばニューヨークでは地下鉄やバスの広告が効果的でも、車社会のロサンゼルスではハイウエーの方が良いなど、エリアの違いがあります。また米国は5、6社の大手のベンダー(供給業者)が街中の屋外広告をコントロールしていますが、どこが適しているかなどもアドバイスしています」と同社代表の中村コウ氏は話す。
中村氏は、日本生まれで7歳から18歳までを米国で過ごし、その後日本の上智大学・比較文化学部で学んだ。卒業後はシンガポールへ渡り、石油タンカーブローカーで働くも広告業界に魅せられ、ニューヨークで日系のメディア系広告会社タカラ・メディアに入社。5年間勤めた後、世界最大のWPPグループであり、北米最大の屋外広告会社であるKinetic Worldwideでさらに5年のキャリアを積み、2011年に独立した。全米の広告ビジネスの仕組みを理解し、異国間のカルチャーや会社の規模の違いを深く理解していることが強みとなる。
これまでに携わった主なクライアントは、11年から多くの米国の店舗オープンにかかわっている「MUJI U.S.A. LIMITED」や、「SAPPORO U.S.A., INC.」などをはじめとする日系企業。最近では9月8日にオープンしたMUJIブルックリン店の地下鉄の広告が展開中だ。実施したのは、駅を丸ごと乗っ取る「ステーション・ドミネーション」。ベッドフォード・アベニュー駅はMUJIの広告一色になり、駅近くのビルでも巨大な看板を展開している。
言語だけではない、日本企業が異国で広告展開する際にぶつかるさまざまな壁を取り払う“すべ”を熟知した同社に広告戦略の一助を託すのも一計だ。現在、日本企業の米国進出にとどまらず、東京五輪に向けて、米国企業による日本での広告展開も進んでいるという。
(写真はいずれも提供)
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(2017年9月16日号掲載)