出生前診断３ ～出生前診断：誰が受けるべきか？（３）～
「米国最先端臨床現場から」海外治療コンサルティングリポート 第38回
生殖の世界で語られる女性にとっての大台は“35”（２）
前回（12月５日号掲載）から、妊娠年齢が上昇するごとに妊娠中の赤ちゃんの染色体異常の確率であるリスクが高まり、母親の年齢が35歳を境にダウン症の発生が上昇することの説明を開始しています。
ダウン症の確率は
・25歳の母親の場合1250人に１人
・30歳の母親の場合1000人に３人
・35歳の母親の場合300人に１人
・45歳の母親の場合35人に１人
と米国では公表されています。
年齢が上がるごとにダウン症だけではなく、他の染色体の異常も起こり得ます。これは、卵子（卵巣）が老化することが主な要因ですが、多数回のレントゲン検査、薬の服用、感染症なども染色体異常の理由の一因となり得ます。
また、ダウン症の発生は、母親（卵子からによる）のみの要因であると確定できないことを知っておく必要があります。日本では、障害のあるお子さんが出生した場合に母親が責められるケースがあると弊社のクライアントからよく伺います。しかし、ダウン症発生の約25％は父親の精子に問題があると推測されていることも記しておきます。男性不妊については、別のシリーズで説明することにいたします。
この数十年、先進国で女性の社会での活躍度が上昇すると同時に妊娠年齢をもが上昇し、生殖医療上の大台である35歳より高齢での妊娠が増加しています。米国では10年以上前から、全ての35歳以上の妊婦に対しては精度が高い出生前診断を推奨しており、この診断は妊娠検査の一環として保険でカバーされる項目です。また、米国では、高齢妊娠の母親のみに限らず、染色体異常をそれほど視野に入れなくてもよい20代も含めたほとんどの妊婦が40週の妊娠期間を通して数回に亘る出生前診断スクリーニング検査を妊婦検診の一環として行っています。
医療がここまで進歩していなかった以前は、最もシンプルな質問でありながら、妊婦が言葉として発したくなかった“おなかにいる赤ちゃんは健康だろうか”という疑問への答えは、出生時までわからなかったものです。しかし、現在では、出生前診断スクリーニングの多くがリスクを伴わないものであるため、安心という利益を簡易な検査によってもたらしています。
（さくらライフセイブアソシエイツ代表・清水直子）
【執筆者】清水直子（しみず なおこ） 学習院大学法学部卒業、コロンビア大学で数学を学び、ニューヨーク大学スターンスクールオブビジネスでＭＢＡを取得。マウントサイナイ医科大学短期医学スクール修了。メリルリンチの株式部で活躍し、2003年さくらライフセイブ・アソシエイツを設立。
