着床前診断32 ～一般的な着床前診断に関するよくある疑問（２）～

長期間における影響はまだ観察中

前回（６月６日号掲載）から、着床前診断に関するコラムの締めくくりとして、着床前診断に関する、よくある一般的な疑問について解説を開始しています。

着床前診断（生体検査）自体を行うことにより子供に悪い影響が出る
ことはないか

着床前診断の長期的な影響については、重篤な副作用は報告されていません。着床前診断を伴って誕生した子供が、奇形や出生後の疾患を伴う確率が上がるという結果は見られず、複数の臨床調査においても着床前診断を伴って誕生した２歳から４歳の幼児が精神的、精神運的に劣るという結果は出ていません。しかし、特に副作用はないのではないか、と評価されているものの、新しい技術であるため、実施されてから長期間における影響はまだ観察中であり、未だ総合的に判断することはできません。
着床前診断は1990年に米国のシカゴで極細胞生検が行われたことから始まり、同年に英国のロンドンでも卵割球に対して実施されました。この後、急激にこの技術が発展し、広く実施されるようになりましたが、開始されてから25年ほどしか経過していません。このことを担当医と患者は理解する必要があります。着床前診断を行っている生殖クリニックは同意書を作成し、説明した上で、すべての患者に署名を必要としています。また受精卵に対し着床前診断が行われたどうかは、米政府の疾病対策予防センター（Centers for Disease Control and Prevention：ＣＤＣ）に提出義務があり、全体外受精サイクルのうち何％に着床前診断が行われたかを報告しています。各クリニックの担当医師と徹底的に質疑応答を行い、ＣＤＣの各クリニックのデータも確認する必要があります。
次回は、着床前診断のコラムを開始してから２年半が経過した間にも、技術や方法論が急発展してことを受けて、この30回に及ぶ着床前診断に関する当コラムにもまだ書かれていない、現在一番進化している技術について触れたいと思います。
（次回は８月第１週号掲載）

〈プロフィル〉清水直子（しみず　なおこ）　学習院大学法学部卒業、コロンビア大学で数学を学び、ニューヨーク大学スターンスクールオブビジネスでＭＢＡを取得。マウントサイナイ医科大学短期医学スクール修了。メリルリンチの株式部で活躍し、2003年さくらライフセイブ・アソシエイツを設立。
【ウェブ】www.sakuralifesave.com/