UFCが４イベントを開催すると発表
UFC「ニュージャージー大会」の模様＝１月31日（撮影：高橋）
総合格闘技の活動に関する法律案がニューヨーク州議会で可決された。この法案は、州内で総合格闘技（ＭＭＡ）の活動を合法化する法案で、州議会多数党院内総務であるジョセフ・モレル氏をはじめとする72人の議員が法案を支持し、民主党と共和党が可決した。アンドリュー・クオモ州知事の署名を経て、法案は有効となる。
スポーツ競技としての危険性の観点から、同州では1997年に総合格闘技のプロ興行開催を禁止。世界各地から強い選手を集めて大会を開催するため「究極の総合格闘技」と呼ばれている格闘技団体ＵＦＣ（Ultimate Fighting Championship）では、2015年９月この条例を憲法違反として連邦裁判所へ訴えていたが却下されており、同年９月に今年４月23日にマディソン・スクエア・ガーデン（ＭＳＧ）で大会を初開催すると発表していたが、今年１月になってから中止を発表していた。
今回の合法化法案可決を受け、ＵＦＣの会長兼最高経営責任者ロレンゾ・フェルティータ氏は、これまで公の場で発表してきたとおり「ニューヨークにおいてプロ・総合格闘技の活動が合法化された場合、初めの３年間で少なくとも年に４イベントを開催する」と発表し、公式サイトで議会やファンへの感謝のコメントを発表した。
