〈Topic〉システミック・コーチング「ＤＣＤ」　新たな手法で「組織風土変革」起こす

組織づくりを担うリーダーをコーチする
グローバル・コーチング・ファーム「コーチ・エィ」

竹内　健
エグゼクティブ・コーチ（COACH A USA 　取締役　ＣＦＯ）
PricewaterhouseCoopers LLPにて異例の日米５都市を異動しつつ、公認会計士として日米欧の企業や経営者へのサポートを行う中で、ソリューションの提供だけでなく対話を通じた人への投資があって初めてクライアントのパフォーマンスが発揮されることを痛感し、これまた異例の会計士からの転身をはかり現職。ニューヨークを拠点としながらも場所を問わず、北米、南米、欧州、そして日本をカバーエリアとして活動範囲を広げ各都市への出張生活を送るとともに、米国企業へのサービス拡大にも力を入れている。

独自のコーチング手法でこれまでに数多くの企業変革をサポートしている「コーチ・エィ（COACH A）」（本社・東京都千代田区／代表取締役会長・伊藤守）が、長年にわたるコーチングの実績をもとに開発した組織風土変革にアプローチする、システミック・コーチング、ＤＣＤ（Driving Corporate Dynamism）。そのサービス内容や、企業・組織における必要性をCOACH A USA取締役の竹内健氏に伺った。

効率よく風土変革

多くの会社では、上司から部下への“縦のコミュニケーション”には意識が高いのに対して、部門や役職を越えた“横や斜めのコミュニケーション”となると関心の度合いが低く、組織間の情報共有の意識が非常に薄いということがよく見られるという。
特に、数多くの事業部門を持つ会社にとって、組織内のコミュニケーションによるシナジー（相乗効果）を作ることは事業を円滑に行い、発展していく上で非常に重要であり、コーチ・エィのＤＣＤプログラムによってそれらの網目作りを行うことが可能だと竹内氏は話す。

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社長や組織のトップに対して１対１でコーチング（エグゼクティブ・コーチング）を行い、組織改革や繁栄を図るというコーチング手法とともに、ＤＣＤでは組織内の１人と、その周囲でキーパーソンとされるメンバーを指定してコーチングを行う。さらにそのメンバーが、周囲の人をコーチする構造にすることで、組織内で、より一層の情報共有が可能となり、会社の経営理念を浸透させ理解を深めながら効率よく「組織風土変革」を図ることができるという。このプロセスは、８カ月程度の時間をかけて行われる。
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近年、Ｍ＆Ａ（合併と買収）により拡大、成長する日系企業があらゆる業種で見られるが、ここで重要となるのは「組織風土変革」と円滑なコミュニケーションを浸透させる「構造」を整えておくこと。
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例えば、日系企業が米国で現地化をしようとする場合、日本の本社と米国人（現地）の社員がいる現地の会社間で、組織が統一されていないにもかかわらず、現地の米国人をいきなりトップにすると、スムーズな情報共有や相互理解に影響が起こりやすい。そうした望ましくない結果を避けるため、初期段階からＤＣＤなどのサービスを用いて手を加えていくことが必要だと提唱する。
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　コーチ・エィ（COACH A）とは
100人以上のコーチを有するグローバル・コーチング・ファーム。生産性の高い「機能的な組織」の構築に向けて、リーダーをコーチする。豊富な実績、これまで培ってきたノウハウ、自社開発のシステムを活用したトレーニングなどを通じて、「創造的な組織づくりを担うリーダー」をコーチし、人と組織の可能性を開く手伝いを行う。設立から15年で、1700社以上への導入実績があり、現在、日本のみならずグローバル企業に対しても、個別テーマに合わせたソリューションとしてコーチング・サービスを展開する。ニューヨーク、上海、香港、シンガポール、タイに拠点を持ち、日本語、英語、中国語、タイ語をベースとした多言語対応で、世界中の企業リーダーのコーチを行う。